無人偵察機のビデオ映像を武装勢力が傍受した問題について続報が出ました。
military.comによれば、上級の軍当局者２名は、５年前にプレデター無人偵察機のビデオ映像が傍受され、改ざんされる危険を警告していましたが、信号の防護が始まったのは今年になってからでした。しかし、統合参謀本部に対して出されたこの指摘は、ロシアと中国による傍受の脆弱性であり、イラクやアフガニスタンの武装勢力については懸念していませんでした。この指摘はIEDやその他の地上の脅威が問題だとする統合参謀本部により却下されました。
マレン統合参謀本部議長は重大な被害はなかったと述べていますが、武装勢力がビデオ映像を見て、無人偵察機がどこを偵察しているかを知り得たのなら、これは重大な問題だと私は考えます。偵察機がどこを見ているのかが分かれば、そこでは攻撃を行わないといった戦術判断ができるからです。
元記事であるウォールストリート・ジャーナルによれば、武装勢力がイランから支援を受けて、ビデオ映像を傍受していた可能性があるとのことです。シーア派武装勢力のラップトップパソコンからビデオデータが発見されました。また、国防総省は1990年代のボスニア戦役から欠陥については認識していましたが、地元の敵は利用方法を理解できないと考えていました。 「SkyGrabber」はロシア製のソフトウェアで、私の想像とは違って、ユーザーがインターネットからダウンロードする、音楽、写真、ビデオ、プログラムなどのコンテンツを傍受するためのソフトウェアで、開発者は無人機のデータ傍受に使えることは認識していませんでした。私にも武装勢力がどうやったのかは分かりませんが、イランの支援があったことは間違いがありません。ここで重要なのは、相手である武装勢力がハイテクの知識をもっていなくても、つながりがある組織や国家にその能力があれば、同じことができる場合があるということです。これはむしろ、新しいタイプの脅威が存在することが明らかになったと考えるべきです。
